動画プラットフォームの中でもぐんぐんユーザー数を伸ばし続けるYouTube。

まだまだ個人クリエイター（YouTuber）のイメージが強いYouTubeですが、実は最近学校・会社・コミュニティなどの法人による活用ケースが増え続けています。

今回は、そんなYouTubeを企業が活用する際のメリットとデメリットを中心に、活用の際のポイントを事例とともにチェックしていきましょう。

こんな方に読んでほしい

・YouTubeでの企業チャンネル開設を検討している

・動画のオウンドメディアを作りたい

・企業SNSをYouTubeにも展開したい

伸び続ける動画市場のトップ「YouTube」

インターネットの普及や5Gの導入により、動画市場が急速に拡大しています。

（参考：https://www.cyberagent.co.jp/news/detail/id=24125）

そんな中で企業は、自社商品・サービス、または採用のプロモーションのために様々な動画の活用を迫られています。

一方で急に動画を取り入れることになると、予算も時間も中々割くことは容易でないはず。

今回はそんな課題感をお持ちの企業様でもお気軽に挑戦できる、YouTubeでの企業チャンネル運用についてご紹介していきます。

企業がYouTubeを活用するメリット

・コンテンツが会社の資産となる

一度動画を制作してアップロードすれば、そのまま自社のコンテンツ資産として貯めていくことができます。

YouTubeにあげた動画を消さない限りずっと資産として使っていけるため、特定の動画が伸びた時にはその動画を広告素材として配信することも可能です。

・イニシャルコストがかからない

自社でオウンドメディアを作ろうとした場合、基本的に初期費用として数十万〜数百万程度の予算が必要になってきます。

それに対してYouTubeは登録時に費用が発生せず、また運用時もアカウント自体への追加費用は発生しないため、金銭的な負担を気にせず始めることができます。

・毎月20億人の潜在リーチ層がいる

YouTubeは毎月20億人以上のログイン済みユーザー（※）を抱えており、その成長は今後も続いていくと予想されます。

動画プラットフォームの中でもとりわけユーザー数が多いYouTubeで動画をあげ、企業チャンネルを運用していくことは、認知拡大の有効な手段となるでしょう。
（参考：https://www.youtube.com/about/press/?noapp=1）

・既存事業の売上拡大が見込める

金銭コストをかけずに多くのユーザーにアプローチできるYouTubeを、自社の商品やサービスのプロモーション手段として活用することができます。

例えば食料品メーカーの場合に自社商品を使ったアレンジレシピ動画を公開し、ECサイトのURLを貼って購買を促すなど、自社のメイン事業をよりブーストさせるためにYouTubeを運用するのも良いでしょう。

・アドセンスで収益化できる

YouTubeでのマネタイズとして一般的に広く知られる「アドセンス※」と「タイアップ広告」。
※アドセンス：コンテンツ連動型の広告配信サービス。

YouTubeの場合は「Googleアドセンス」に申し込み、審査に通ればチャンネルを収益化することができるようになります。

企業がYouTubeを活用するデメリット

・作業コストがかかる

企業チャンネルを運用するということは一つ自社メディアを持つことと同じになるので、しっかりと効果を出したい場合、一般的なメディア運用と同じだけの労力がかかると考えた方が良いでしょう。

具体的に言うと、最低でもチャンネル開設、集客、動画コンテンツの制作、宣伝・拡散などが必要となってきます。

特に収益化を狙う場合、チャンネル登録数の条件があり、条件達成のためには最低でも週2,3本程度、コンスタントな動画アップの運用が必要なので、実際に始めた時の社内体制の整備や運用のシミュレーションを細かく行い、取り掛かるようにしましょう。

・制作コストがかかる

YouTubeのチャンネル開設・運用自体には基本的に費用がかかりません。

一方、社内に動画制作体制がない場合その分の人的リソースや撮影機材の調達費用がかかってきます。

YouTubeの動画の制作費用については、制作会社に外注する場合であっても、通常のWEB CM等の制作費用よりも安価であることが一般的ですし、編集のみをコストを抑えて外注することも可能です。まずは、動画制作会社にお見積もりだけでも相談してみるようにしましょう。

▽ムビツタ参考記事
【必見！】動画制作の費用内訳を公開します
【まずは知っておきたい】動画制作費用の相場って？

・競合が多い

日に日にユーザーが増え続けるYouTube。もちろんその分だけ参入してくる企業様も多くあります。

すでにYouTubeの動画コンテンツの種類や数は飽和状態になりつつあるので、明確なターゲット設定と、そのターゲットに向けた戦略なしに始めてしまうと、今からの成功はなかなか難しいかもしれません。

まずは獲得したいターゲットユーザーを設定する。そして検討しているジャンルに近いチャンネルや動画を見てインプットしこまめに動画をアップして分析・検証・改善を繰り返し行いましょう。とにかく運用に尖ったカテゴリでフルコミットすることが重要です。

・うまくいかない（低評価、伸びないなど）とミスブランディングになる

YouTubeの大きな特徴の一つとして、「全て結果が数字で表れる（＝ごまかすことができない）」という点があげられます。

例えば芸能人などで、すごく売れている（ように見える）方がYouTubeのチャンネル登録者数や再生数が伸びていないと、「あれ、意外とそうでもないのかな？」と思われてしまったりとマイナスな印象を与えてしまいます。

法人アカウントでそういったギャップは出にくいですが、その分例えばクリエイティブ会社なのに編集が微妙だったり、会社のコンセプトと動画の世界観が合っていなかったりするとブランディングとして悪影響が出ることもあるので、注意しましょう。

事例紹介

・THE B APARTMENT「タキマキッチン」

様々な舞台で活躍するモデルやアーティストが、代わる代わる登場する動画コンテンツ「THE B APARTMENT」。こちらは動画制作・チャンネル運用をさせていただいた事例となります。

こういったチャンネル内での演者が多くいる場合、それぞれのコンテンツの色は出しつつもうまくチャンネル全体のコンテンツのトーンを揃えることが重要です。

・流通経済大学さま

流通経済大学さまの学生募集ムービーです。

こちらは一つ学校紹介（ブランディング動画にもなり得る）の動画を制作し、あらゆるチャネルで展開し、同時にYouTubeにもアップした事例となります。

YouTubeのためだけに制作した動画だけではなく、異なる出し先がすでに決まっている場合でもコンテンツを貯めていく場所としてYouTubeチャンネルを活用することができます。

まとめ

今回は企業がYouTubeチャンネルを活用することについて、メリットとデメリットを中心に掘り下げていきました。

運用開始する際には、どういったコストがかかってどういった効果が得られるかを棚卸しし、コンセプトに沿って適切なコンテンツを出していくことがとても重要です。

ムビツタでは動画制作のご依頼はもちろん、チャンネル運用のご相談も多く承っておりますので、ぜひお気軽にお問い合わせくださいませ。